小売事例一覧

コロナ禍で観光収入を絶たれるも、多彩な打ち手で売上大幅ダウンを阻止!柔軟な対応と積極的な行動でピンチをチャンスに
高岡の地に伝わる鋳造技術を用いて、仏具や茶道具、花器などを製造してきた株式会社能作(富山県高岡市)。伝統的な技術を大切にしながらも、デザイン性の高い商品開発に取り組んだところ、ニューヨークなど世界でも知られる存在に。そして本社に併設した工場見学や鋳造を体験できる工房が評判を呼び、年間13万人もの観光客が訪れる県下屈指の人気スポットとなった。今回は観光事業に加え直営店を14店舗運営しながらも、売上を前年度比マイナス4%にとどめられた背景と、コロナ禍に本格始動した新しい取り組みについて専務取締役の能作千春氏に伺った。

コロナ禍のニーズに対応しながら人員不足も解消する、非接触型スマートストアをオープン
都心に一番近い道の駅として知られている『道の駅いちかわ』(千葉県市川市)。新鮮な野菜や地元食材を使った加工品などが並ぶショップだけでなく、おしゃれなイタリアンレストランやカフェが併設されているのが特徴だ。そんな同駅の敷地内に2022年2月1日にオープンした『いちかわGO』は、入店から決済までをスマートフォンで完結する非接触型の無人コンテナ型スマートストア。コロナ禍におけるニーズに対応する形で誕生した同店舗が開業に至るまでの裏側や、今後の展望を、同道の駅の運営会社「日本メックス」の社員で同道の駅の駅長でもある麻生岳人氏に伺った。

披露宴や入学式の中止で行き場を失ったユリを使った、withコロナ時代の集客プロジェクト。
冬には積雪が4メートルにもなる豪雪地帯として知られる新潟県津南町は、日本有数のユリの産地。中でも『雪美人』のブランド名を掲げたオリエンタルユリの一種であるカサブランカは、大輪の花が華やかに咲き誇る美しさから数々のブライダルや入学式・卒業式などを彩ってきた。しかし2020年、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、それらのイベントが軒並み中止になってしまう。出荷すらままならない状況を打破するために動いたのが、今回お話を伺った河田太郎氏が副組合長を務める『津南町ユリ切花組合』(新潟県中魚沼郡)だ。組合と津南町、町内の旅館や飲食店、農協、観光協会が一体となり進めたプロジェクトとは──。

越境ECサイトで伝統的工芸品の陶磁器を世界に発信!バーチャルショールームも計画中
「伝統的工芸品」「陶磁器」と聞くと、どこか前時代的な印象を受けるかもしれない。そのイメージを180度覆してしまうのが、「ゆうらホールディングス株式会社」(東京都千代田区)で扱うデザイン性の高い陶磁器の数々だ。オリジナルデザインのマグカップ、茶香炉、植木鉢も扱い、毎日大勢の外国人観光客やバイヤーで賑わっていた。しかし、コロナ禍に突入し、パタリと客足が途絶えてしまう。“店舗で商品に触れてもらうこと”にこだわりつづけてきた同社が、越境ECサイトの開設に踏み切った背景と、将来的な展望を代表取締役社長である佐々木歩美氏に伺った。

コロナ禍の老舗沖縄豆腐店を救った移動販売。新たなニーズ発掘と飲食店の繋がりでピンチをチャンスに。
昭和58年創業、沖縄の島豆富を製造する老舗店、三代目池田屋(有限会社池田食品・沖縄県中頭郡)。沖縄県では一般家庭における豆腐の消費量は本土に比べても高く、伝統食である「ゆし豆富」や「島豆富」は、温かな状態のままスーパーなどで販売され、地元民にとっては毎日の食卓に欠かせないソウルフードと言える。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による、外出自粛や飲食店の時間短縮の影響により食品製造メーカーの売り上げが総じて落ち込む中、同社では移動販売で売り上げを大きく伸ばした。その理由や取り組みについて、代表取締役の瑞慶覧(ずけらん)氏に話を伺った。
相次ぐ休業要請や外出自粛で返品の山となった観光土産。京都・大阪の菓子メーカーが垣根を越えて取り組んだプロジェクトとは。
日本屈指の観光地―京都 西陣に本店を構える「京西陣菓匠 宗禅」。古くは奈良時代から、宮廷でのおもてなし用の菓子とされていた“あられ” に情熱を注ぎ、伝統的なあられ造りの技や味を日本の菓子文化として継承したいと思いから2000年にオープンされた同店。以来、順調に売り上げを伸ばし、京都駅前や百貨店など観光地をメインに直営店を7店舗展開するまでに成長した。しかし2020年の新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、売り場のほとんどを失った。返品の山と化した商品をこのまま捨てるのは忍びないと、同社代表取締役の山本氏は、あるひとつの策を決行した。