高岡の地に伝わる鋳造技術を用いて、仏具や茶道具、花器などを製造してきた株式会社能作（富山県高岡市）。伝統的な技術を大切にしながらも、デザイン性の高い商品開発に取り組んだところ、ニューヨークなど世界でも知られる存在に。そして本社に併設した工場見学や鋳造を体験できる工房が評判を呼び、年間13万人もの観光客が訪れる県下屈指の人気スポットとなった。今回は観光事業に加え直営店を14店舗運営しながらも、売上を前年度比マイナス４％にとどめられた背景と、コロナ禍に本格始動した新しい取り組みについて専務取締役の能作千春氏に伺った。

都心に一番近い道の駅として知られている『道の駅いちかわ』（千葉県市川市）。新鮮な野菜や地元食材を使った加工品などが並ぶショップだけでなく、おしゃれなイタリアンレストランやカフェが併設されているのが特徴だ。そんな同駅の敷地内に2022年2月1日にオープンした『いちかわGO』は、入店から決済までをスマートフォンで完結する非接触型の無人コンテナ型スマートストア。コロナ禍におけるニーズに対応する形で誕生した同店舗が開業に至るまでの裏側や、今後の展望を、同道の駅の運営会社「日本メックス」の社員で同道の駅の駅長でもある麻生岳人氏に伺った。

冬には積雪が４メートルにもなる豪雪地帯として知られる新潟県津南町は、日本有数のユリの産地。中でも『雪美人』のブランド名を掲げたオリエンタルユリの一種であるカサブランカは、大輪の花が華やかに咲き誇る美しさから数々のブライダルや入学式・卒業式などを彩ってきた。しかし2020年、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、それらのイベントが軒並み中止になってしまう。出荷すらままならない状況を打破するために動いたのが、今回お話を伺った河田太郎氏が副組合長を務める『津南町ユリ切花組合』（新潟県中魚沼郡）だ。組合と津南町、町内の旅館や飲食店、農協、観光協会が一体となり進めたプロジェクトとは──。

「伝統的工芸品」「陶磁器」と聞くと、どこか前時代的な印象を受けるかもしれない。そのイメージを180度覆してしまうのが、「ゆうらホールディングス株式会社」（東京都千代田区）で扱うデザイン性の高い陶磁器の数々だ。オリジナルデザインのマグカップ、茶香炉、植木鉢も扱い、毎日大勢の外国人観光客やバイヤーで賑わっていた。しかし、コロナ禍に突入し、パタリと客足が途絶えてしまう。“店舗で商品に触れてもらうこと”にこだわりつづけてきた同社が、越境ECサイトの開設に踏み切った背景と、将来的な展望を代表取締役社長である佐々木歩美氏に伺った。

昭和58年創業、沖縄の島豆富を製造する老舗店、三代目池田屋（有限会社池田食品・沖縄県中頭郡）。沖縄県では一般家庭における豆腐の消費量は本土に比べても高く、伝統食である「ゆし豆富」や「島豆富」は、温かな状態のままスーパーなどで販売され、地元民にとっては毎日の食卓に欠かせないソウルフードと言える。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による、外出自粛や飲食店の時間短縮の影響により食品製造メーカーの売り上げが総じて落ち込む中、同社では移動販売で売り上げを大きく伸ばした。その理由や取り組みについて、代表取締役の瑞慶覧(ずけらん)氏に話を伺った。

日本屈指の観光地―京都 西陣に本店を構える「京西陣菓匠 宗禅」。古くは奈良時代から、宮廷でのおもてなし用の菓子とされていた“あられ” に情熱を注ぎ、伝統的なあられ造りの技や味を日本の菓子文化として継承したいと思いから2000年にオープンされた同店。以来、順調に売り上げを伸ばし、京都駅前や百貨店など観光地をメインに直営店を７店舗展開するまでに成長した。しかし2020年の新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、売り場のほとんどを失った。返品の山と化した商品をこのまま捨てるのは忍びないと、同社代表取締役の山本氏は、あるひとつの策を決行した。

「このままじゃダメだ、売り方を変えよう」。2021年4月、高齢者へのワクチン接種が始まった頃、外食企業向けに肉類を卸す株式会社ベネフィットフーズ（福岡県福岡市）の佐伯陽祐社長は、あるアイデアを実行に移した。するとSNSを発端にテレビや新聞にも紹介され、予想外の反響に。そのアイデアとは、自販機を使った一人前モツ「ちょいモツ」の販売。発想のきっかけや、その売れ行きについて佐伯氏に話を伺った。

約280年前から続く萬古焼（ばんこやき）の産地として知られる三重県菰野町。この地で50年前から食器や食に関する道具を製造してきた有限会社山口陶器は、2014年にオリジナルブランドとして「かもしか道具店」を立ち上げた。実店舗のほかオンラインショップも展開し、WEBシステムやSNSを活用したブランディングで多くのファンを獲得している。新型コロナウイルス感染症の拡大後も、顧客とつながり続けるために実施した数多くの取り組みについて、同社2代目社長の山口氏に話を伺った。

2016年、食事処「ゑびや大食堂」に併設する土産物店としてオープンした「ゑびや商店」（三重県伊勢市）。伊勢の名産品や伝統工芸品をアレンジしたオリジナル商品を販売する人気店として観光客や地元のお客様に愛されてきた。そんな同店が、新型コロナウイルスの拡大というピンチを乗り越えるべく構築した、新しい生活様式に合わせた接客スタイルとは。

OTA CITY MARKET 実行委員会（群馬県太田市）は、シティープロモーションの一環として、マルシェなどのマーケットイベントを開催する市民団体。「メイドイン太田」の資源を収集し太田市の新たな魅力や今までにないブランド価値を創出している。今回、コロナ禍で生み出だされた“自動販売機型マルシェ”という新たな販売スタイルの可能性とは。

デジタル化が進む現在だからこそ、「手を使って書く」ことの素晴らしさと楽しさを伝えたいという思いで2010年に開店した文具店「カキモリ」（東京都台東区）。オーダーメイドのノートやインク等「書く」ことにこだわったオリジナル商品を販売している。

1958年にタオルの街である愛媛県今治市で創業し、「最大限の安全と最小限の環境負荷」をモットーに商品を展開するテキスタイルメーカー「IKEUCHI ORGANIC」（東京都港区）。メイン商材であるタオルは、購入する際「直接手で触れて選びたい」と多くの人が考えるアイテム。そのハードルを乗り越え、オンラインでの接客で好調な実績を上げる同社にその取組を伺った。